東京建物グループの
マテリアリティ
Materiality of the Tokyo Tatemono Group

東京建物グループのマテリアリティ

当社グループは、2019年にグループとして取り組むべきマテリアリティ（重要課題）を特定しましたが、近年の社会情勢や価値観の変化を受け、マテリアリティの改定を行うこととしました。

当社グループは長期ビジョン「次世代デベロッパーへ」において、「社会課題の解決」と「企業としての成長」をより高い次元で両立することを目指しています。

長期ビジョンの達成に向けて、事業を通じて社会と共有する価値を意識し、取り組むべき重要課題の見直しを行い、新たに14のマテリアリティを特定しました。今後は、マテリアリティの取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

2018

事業につながる社会課題を幅広く捉えるため、国際的な課題（SDGs）、国内特有の課題、業界特有の課題（都市再生基本方針、国家戦略特別区域基本方針）を加味し、東京建物グループが検討すべき35項目の社会課題を抽出。

2019

35項目の社会課題の重要度を評価。評価にあたっては、社会ニーズの大きさ（解決が求められる課題かどうか）、事業との親和性（現状事業との関係が近いか、将来的に事業として取り組みたい領域か）の2つの観点を用いることを決定。さらに重要度を明示化するため、4つの側面から点数づけを実施。
上記評価に基づくマッピングによって絞り込まれた重要度の高い項目を、内容から3つの分野に整理し、マテリアリティを特定。

評価の観点	指標の点数化
社会ニーズの大きさ	1.不動産業界との関係性
事業との親和性	2.自社事業との関連性 3.中期経営計画との関連性 4.取締役アンケート結果

2020

2021

企業理念・長期ビジョンに基づき、SDGsやサステナビリティに関する国際的ガイドラインのなかで示されている社会課題を加味するとともに、外部専門家の助言や各種のイニシアチブへの参画、ステークホルダーとのコミュニケーションを通して得た知見を活用して検討。
ESG経営の高度化についても、マテリアリティの構成項目とし、社会に価値を創出していく観点とそれを実現する基盤としての観点で整理。
サステナビリティ委員会において、当社グループの取り組みに期待する社会課題が包含されており妥当との評価。
取締役会において妥当性を確認。

今後、社会情勢の変化や経営方針の更新などにより、必要に応じて、マテリアリティの改定を検討。