DO for 脱炭素社会

必要な電気は可能な限り自分で作り、無駄なく使う。物流施設T-LOGIの太陽光発電と自己託送

貢献するSDGs目標

  • 7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 9.産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 11.住み続けられるまちづくりを
  • 13.気候変動に具体的な対策を
  • 17.パートナーシップで目標を達成しよう
  • 目標7 エネルギーをみんなにそしてクリーンに
  • 目標9 産業と技術革新の基盤をつくろう
  • 目標11 住み続けられるまちづくりを
  • 目標13 気候変動に具体的な対策を
  • 目標17 パートナーシップで目標を達成しよう

物流拠点「T-LOGI」で、太陽光発電を行っています

東京建物グループは、中長期目標である「CO2排出削減を2050年までにネットゼロ」に向けて、脱炭素の取り組みを強化しています。そのひとつが、弊社物流施設「T-LOGI」における太陽光パネルによる発電です。郊外の広い敷地(屋上)に、可能な限り太陽光パネルを設置することにより、再生可能エネルギーを最大限生み出します。

T-LOGI久喜、横浜青葉、習志野の3施設については、施設構内で必要な電力のすべてが自家発電で賄える規模の太陽光発電設備を設置しています。エネルギー消費が正味ゼロであることから、4段階のZEB※1のうち最高ランクである『ZEB』認証を取得しています。

  • ※1:「Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」の略称で、快適な室内環境を実現しながら、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建築物。ZEB は、省エネ・創エネの割合に応じて次の4段階に定義される。
    ①『ZEB』(省エネ+創エネで100%以上削減)、②Nearly ZEB(同75%以上削減)、③ZEB Ready(省エネで50%以上削減)、④ZEB Oriented(延床面積10,000 ㎡以上の建物で、事務所等は省エネで40%以上削減、ホテル等は省エネで30%以上削減)。

余った電気を、他の施設へ送電して無駄なく使います(自己託送)

T-LOGI久喜、横浜青葉、習志野3施設合計で、年間約2,347,000kWh の発電を想定。これは一般家庭で消費する電力量約550 世帯分※2に相当し、約1,030t※3のCO2 削減を見込んでいます。2022年からはT-LOGIで発電した余剰電力を東京建物グループ内の商業施設に自己託送の仕組みを用いて送電し、再生可能エネルギーを余すことなく活用。今後は、全国のT-LOGIにおいて原則『ZEB』の認証取得を目指し、脱炭素社会の実現に向けた取り組みを加速します。

  • ※2:環境省による令和3年10月発表「令和2年度 家庭部門のCO2 排出実態統計調査結果の概要(速報値)」中の世帯当たりの年間エネルギー消費量より、電気4,258kWhを用いて算出。
  • ※3:電気事業低炭素社会協議会がとりまとめた「2020年度CO2排出実績(速報値)」における2020年度CO2 排出係数0.439kg-CO2/kWh を用いて算出。
自家消費と自己託送のイメージ
今後の計画イメージ
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